- 万博閉幕から
万博という名の夢の園が幕を閉じたあとも、夢洲の地にはまだ物語が残されていた。大阪市はこのたび、万博でひときわ異彩を放った「大阪ヘルスケアパビリオン」の跡地を、未来の事業者へと託す決断を下した。
広さにして約1.5ヘクタール。そこは単なる更地ではなく、夢と研究とお菓子の香りの余韻が漂う、まさしく“跡地活用ゾーン”である。
市の役人たちは、万博が終わってもパビリオンの魂だけは存続させようと、建物の一部を残し、もしくは敷地内に移し、2062年まで大切に使ってもらいたいと願っている。そこに宿るのは、先端医療やライフサイエンスといった未来の叡智。その場所が、いつか再び多くの人々を引き寄せる磁場となるよう、彼らは目に見えぬ計画を着々と練っている。
公募の条件はきわめて詩的だ。少なくとも10年間は、何らかのかたちで命に寄り添う事業を継続すること。これはまるで、未来への契約書にサインするようなものだ。土壌汚染への対応は市が受け持ち、地面の揺れには事業者が立ち向かう――この分担もまた、現代の共同幻想の一つである。
万博は一過性の夢にあらず。その夢の続きが、跡地の片隅からひっそりと芽吹いてゆく。
「大阪ヘルスケアパビリオン」跡地、事業者に売却へ…建物の一部も2062年まで利活用求める
6/24(火) 17:00配信 読売新聞オンライン大阪市は23日、大阪湾の人工島・夢洲（ゆめしま）（大阪市此花区）で開催されている大阪・関西万博の閉幕後、府と市が出展する「大阪ヘルスケアパビリオン」の跡地（約1・5ヘクタール）を事業者に売却、建物の一部について法定耐用年数を考慮し2062年まで利活用することを事業者公募で求める方針を決めた。
市によると、利活用に関する市場調査に参加した事業者が土地の買い取りを希望したことから、他の埋め立て地と同様に売却することにした。
同パビリオンは万博閉幕後、建物の一部を事業者に売却し、残置または敷地内で移築。先端医療やライフサイエンスなどの事業を実施することが決まっている。社会情勢やニーズの変化の可能性も見込まれることから、事業は契約から10年間は続けることを求める。
(「大阪ヘルスケアパビリオン」跡地、事業者に売却へ…建物の一部も2062年まで利活用求める（読売新聞オンライン） – Yahoo!ニュース)
「10年程度、医療やライフサイエンスの継承を」万博クローズ後の民間活用の姿 大阪ヘルスケアパビリオン跡地の公募条件すこしづつ具体的に
6/23(月) 20:00配信 MBSニュース今秋に万博が閉幕した後は、会場の一部を民間事業者が活用する計画で、現在その条件などが話し合われています。大阪市はきょう、大阪ヘルスケアパビリオンについて、「約１０年、医療など関連事業を継承すること」を、公募条件に盛り込む方針を決めました。
閉幕後の姿を計画する「夢洲第２期区域マスタープラン」では、大阪ヘルスケアパビリオンの位置する約１．５ヘクタールは「跡地活用ゾーン」と定められ、パビリオンの一部（延べ面積約２０００平方メートル）をレガシーとして残置（またはエリア内）移設することが決まっています。
(「10年程度、医療やライフサイエンスの継承を」万博クローズ後の民間活用の姿 大阪ヘルスケアパビリオン跡地の公募条件すこしづつ具体的に（MBSニュース） – Yahoo!ニュース)
大阪万博ヘルスケア館、2062年まで活用求める 市が方針確認
2025年6月23日 21:25 日本経済新聞大阪市は23日、大阪・関西万博の大阪ヘルスケアパビリオンを開発事業者に売却の上、法定耐用年数の2062年9月まで利活用を求める方針を決定した。先端医療やライフサイエンスなどの発信拠点とする。
幹部会議で確認した。閉幕後、夢洲（ゆめしま）の万博会場のうち、1.5ヘクタールの土地を開発事業者に売却。ヘルスケア館は一部を残置、または敷地内に移築して整備する。
開発事業者は夏ごろから公募する。土壌汚染対策は市が負担し、液状化対策は事業者負担とする。
(大阪万博のヘルスケアパビリオン、2062年まで活用求める 大阪市が方針確認 – 日本経済新聞)
投稿日：2025年7月20日