2558万人が渡った島が、1年後に風原っぱ。夢洲の会場跡地155ヘクタールは、驚くほど音が吸い込まれる。万博の余韻は、砂に落ちた足跡の深さでしか測れない。
次の地図は、まだ描き途中
中核部42ヘクタールの公募は来年1月受付、2月決定の予定。「圧倒的な非日常空間」を掲げる声もある。隣には2030年秋開業予定のIR。「1兆円規模」と言われる再開発が、関西の行方を引っ張るはずだ*1。
けれど、目玉はまだ見えない。
サーキット場とウォーターパークの案は「優秀提案」。大林組と関電不動産開発の陣営は合流して共同提案を検討中、相乗りでリスクを割る作法だ。だがUSJは9月、夢洲ではなく自園北側の隣接地への拡張を発表。陣営からは「参入は厳しいのでは」の声。運営会社は取材に「お答えできることはない」とした*1。
足元の計算はさらに難しい。資材・人件費は上昇し、大阪市の建設資材物価指数は今年9月に158.8。隣の大阪ヘルスケアパビリオン跡地1.5ヘクタールの公募は応募ゼロで、府・市は中核部で“選定から正式契約まで最大4年の猶予”を用意した*1。
正式決定が2031年でもおかしくない、という現実味。
1977年に始まった“処分場の島”は、万博で意味が裏返ったという。更地に戻ったこともまた、万博の続きだ。何を置けば、あのにぎわいはもう一度生まれるのか――その問いだけが、先に出来上がっている。
大阪・関西万博の会期中、2558万人が訪れた夢洲(ゆめしま)(大阪市此花区)。今月2日、報道陣に公開された会場跡地(155ヘクタール)は1年前のにぎわいがうそのように、荒涼とした更地に戻っていた。
「来年2月には、どんな街になるかをお伝えできる。圧倒的な非日常空間を作りたい」。大阪府の吉村洋文知事は7月3日、会場跡地の中核部の開発用地(42ヘクタール)について、記者団にそう語った。公募で来年1月に計画案を受け付け、2月に事業者を決める予定だ。